妊婦検診費について+α

前回の記事で、里帰り出産時の際に余った妊婦検診補助券の払い戻しについてまとめました。

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今回は+αで、妊婦検診費についてもう少し掘り下げていきたいと思います。

 

そもそも妊婦検診や分娩・入院ではまとまった費用が必要になりますが、近年の国や自治体による少子化対策により、妊婦さん本人の負担額が減るよう助成があります。

 

ですので以前よりも、様々な面において助成制度や保護が手厚くなっているのが現状かと思います。(もちろん、まだまだ発展途上ですが・・・。)

 

住んでいる自治体によって、やはり助成内容は変わってきますので、お住まいの地域での最新情報を入手し、「もらえるものは、きっちりもらう。戻ってくるお金もきっちりもらう。」をモットーに、色々調べていきたいと思います。

 

前回の記事で、都内の妊婦検査補助券は14回分支給される、と記述しましたが、自治体によって補助回数が異なるのが現状。

 

でも、基本的には14回以上の検診回数の助成を行っており、全国の自治体が負担する妊婦検診費の平均は9万7494円(平成25年時点)だそう。

 

妊娠判明時期や、経過によって何回妊婦検診に行ったかはばらつきがあるかと思いますが、検診回数の全国平均が14,04回だそうですので、ほぼ全ての検診において自治体が助成してくれていることになります。

 

しるみ個人的な意見としては、採血などの自費検査を行うと1回あたりの検診会計が補助券を使っても6000〜8000円となることもありますので、10万円近く自治体が補填してくれるというのは、正直足りないな、という思いもありますが有り難いことなのですね。

自治体によっては、採血券などを配布してくれる良心的なところもあるようで、そうなるとトータルの出費負担に差が出てくるように思います。

 

中には、産院窓口では一旦全額を支払い、手続きをすれば産後に助成分が戻ってくるケースや、一定額までは無料とするケースもあるそうで、自治体によって方法も金額も本当に様々。

 

ちなみに、妊娠期間中にA市からB市に引っ越しをした場合は、A市の受診票は使えなくなりますが、それ以降に受けられるB市の助成内容に切り替えてもらえるのが一般的だそう。

 

先輩ママさん達の体験談などを読むと、確信はもてませんが、都内よりも、地方の自治体の方が助成内容が手厚く、検診費の自己負担分が少ないようなイメージを持ちました。

「自己負担額が3万円前後で済みました。」や「補助券内でほとんど間に合いました。」なんていう強者の声もちらほら・・・。

やはり都内は若干地方よりもお高めなのでしょうか・・・。

妊娠9ヶ月時点で既に5万近くの自己負担をしているしるみは一体・・・。